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[イ・ヒョソンコラム】 韓国と日本の善隣関係のために 
日本は古代から中世まで韓国の先進文物の恩恵を受けてきた。韓国人たちによる稲作と養蚕をはじめ色々な文明の伝授のお陰で、日本は未開の状態を逸した。特に、西暦660年百済滅亡直後、百済貴族と匠人たちが大挙日本で定着しながら、日本の文物が画期的に発展することができた。しかし、高麗朝時代以来、倭寇たちの無数の略奪はさておき、日本は西洋から鳥銃を受け入れて軍事力が強まると、朝鮮を侵略して二度の残酷な倭乱を起こし、近代では朝鮮の国権を侵奪して過酷な植民搾取を行った。

歴史的に日本は武力で韓国人に大きな被害をもたらした。その過程で日本の詐欺行為も多かった。例えば、倭は壬辰倭乱当時の戦勢が不利になると明に朝鮮分割を提案し、旧韓末には米国とタフト・桂密約を結んで韓国を領して韓国を植民地にすることになると、満洲鉄道の敷設権を得るために我々の領土である間島を勝手に清に割譲し、テマド(※対馬島)の韓国領の主張を阻むため、自分たちの地図にも韓国領として描いた独島を自国と主張し、国際法が日本に不利な時は第7鉱区を共同で開発しようと協定を結んでおいて、日本に有利になると開発を遅らせながら協定を自動的に満了させようとしている。

日本は、明治維新以前、約700年間のサムライ時代を経て、狡猾な詐欺が発達した国になった。自身の過ちに心からの謝罪をせず、やむを得ず謝罪しても、直ちに政府高官らがこれを否定してしまうのも、そのような行動だ。彼らは得てすれば、1965年の韓・日協定で韓・日間の全ての問題が解決されたと言うが、それは政府間の関係に過ぎず、国際法的に民間レベルの問題はこれに拘束されることはない。しかも、韓国の司法部が下した決定を行政府のせいにして、寧ろ韓国が国際法を守らないと言い張る。

韓・日関係が善隣関係になるためには、ドイツのように日本が自身がしでかした罪悪に対して、心からの謝罪が優先されなければならない。しかし、日本は歴史的に韓国に多大な被害を与えたことでも、それを否定したり歪曲して事実通りに認めない。このため、まともな謝罪はおろか、逆に日帝の韓国支配が韓国近代化に貢献したという盗人猛々しいレベルの論理を繰り広げている。それで、米国の東アジア文化研究家であるコベル(※John Carter Covell)は日本を背恩忘徳な国だと叱咤することがあった。近年では、日本は半導体の主要素材の韓国の禁輸措置で、韓・日間の経済戦争を挑発することもあった
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